カーリースのメリット比較

カーリースとは

カーリースとは、資産として所有することなく、月々一定のお支払いで、所有者と同じようにクルマをお使いいただくことが出来、保険やメンテナンスなどを、お客様の要望で自由にご選択いただけるオーダーメイド商品です。

リース料の算定方法について

リース満了後の予定残存価格を差し引いて、リース料を算定しています。
OA機器などに代表される一般のリースでは、ほぼその資産価値を全額償却する前提でリース料が算定されています。
カーリースの場合は、あらかじめ中古車予想価格にあたる「予定残存価格」を 差し引いてからリース料を設定します。
したがって、合理的なリース料の算定といえます。

リース料は、予定残存価格を差し引いた価格になります。

リース料の計算方法
もう少し詳しくご説明させていただきますと、右の図のようになります。すべての費用から予定残存価格を差し引いた「リース料総額」をリース月数で割ったものが月額のリース料になります。
ご契約の車種・契約内容によって実際のリース料は異なります。
リース期間の設定
リース期間は一般的に「3~5年」が主流となっています。リースは契約途中で期間の変更や解約ができないことになっておりますので、お客様のご都合に合った期間をあらかじめご検討ください。

リース料総額÷リース月数=月額リース料

リースシステムについて

サポート内容充実でおすすめの「メンテナンスリースシステム」。
カーリースでは「ファイナンスリースシステム」の他にクルマを快適に利用できるすべてをパッケージした「メンテナンスリースシステム」をご用意しております。トヨタレンタリースではカーリースを利用するメリットがより顕著に出ることから、「メンテナンスリースシステム」をお勧めしています。
項目 メンテナンスリースシステム ファイナンスリースシステム
車両代
登録諸費用
自動車諸税
自賠責保険料
任意保険料
定期点検整備費
一般修理費
事故修理費
車検費用
タイヤ・オイル交換代
代車費

*車両保険付保時
注 : 各項目は、契約内容により含まないものもあります。あくまでも一般的な例であり、実際のご契約内容によりいろいろな組み合わせが可能です。

カーリースのメリット

車両の保守管理メリット

税・保険の手続き、支払いを代行します。

カーリースなら、車両を保有する場合に必要な税・保険の支払いは、すべて不要になります。特に多くのクルマを保有する場合ほど、そのメリットは大きくなります。

  • ●自動車諸税の納付 ●保険加入の手続き
    ●保険料の支払い

車検・整備時の面倒な手配を代行します。

カーリースなら、メンテナンスの手配に費やしていた時間が他の仕事に向けられ、より効率的になります。

  • ●テクノショップ等の手配、日程調整
    ●点検・修理費の支払い
    ●車検整備費の支払い ●納税証明書の準備
    ●代車の手配 ●タイヤ・オイル・バッテリー等の交換

経理業務が大幅に削減できます。

クルマを保有する場合、日常の経理業務はわずらわしいもののひとつです。カーリースなら車両関係の経理業務が大幅に削減できます。

  • ●支払伝票の起票、集計
    (車両代、自動車諸税、保険料、点検修理費)
    ●減価償却の計算 ●維持・管理費の集計
    ●固定資産としての管理
    ●車両の売却、廃棄処理
    ●自動車リサイクル法、預託金管理

万一の事故処理のわずらわしさを軽減します。

万一の事故は、素早い対応・処理が必要です。そんな面倒な処理も、カーリースなら万全です。

  • ●保険会社との打ち合わせ
    ●保険金請求の手続き
    ●事故車の修理先の手配、日程調整
    ●代車手配

経理・財務メリット

多額な一時払いの負担がなくなります。

カーリースなら、月々一定の支払いだけですから資金を有効にご活用いただけます。

100%融資と同じ効果があります。

カーリースなら、車両購入資金調達時の「拘束性預金」は必要ありません。銀行から100%の融資を受けた場合と同じ効果を生み出します。

対外的信用力が保持されます。

車両を購入すれば、当然、固定資産の増加・借入金の増加・流動資金の減少など、みかけ上、財務比率を悪化させてしまいます。カーリースの場合なら、資産計上の必要もなく、信用力が保全されます。

リース料は全額経費扱いになります。

リース料は法人税法上原則として「必要経費」扱いとなります。車両代・税・保険料・メンテナンスなど一切の費用すべてが月々一定のリース料として必要経費処理できます。

経営計画や予算がたてやすくなります。

メンテナンスリースなら、「リース料+燃料代+駐車場代」だけですから、車両コストが簡単に把握できます。したがって事業プランや予算がたてやすくなり、引いては、社内の原価意識の向上にもつながります。

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